マラソン大会の経済効果、長短な視点(スキー場のトレラン大会に活路ありか)


北海道マラソンの経済波及効果の波及効果はどの程度かということで昨日記事を掲載させていもらいました。
>>>北海道マラソンの経済波及効果はこちら
マラソン経済波及効果で調べてみると、多くの記事が出てきました。
面白い内容ですし、整理の仕方で参考になるので自分の意見も踏まえて整理してみました。

主要都市マラソンの経済波及効果
マラソンの経済波及効果は以下のとおりであります。
ただし、マラソンを実施しなくても主要都市は経済効果があります。
都市機能をマヒさせてまで効果があるのかどうかを検証する必要があります。

大阪マラソン 経済波及効果:133億円(関西大)、事業費約13.3億円、自治体負担額約2億円、参加者約2.9万人
神戸マラソン 経済波及効果:59億円(兵庫県立大)、事業費約6.4億円、自治体負担額約1.5億円、参加者約2.3万人
熊本城マラソン 経済波及効果:6億円(大会事務局)、事業費約2.9億円、自治体負担額約8500万円、参加者約1万人
京都マラソン 経済波及効果:40.8億円(大会事務局)、事業費約6.5億円、自治体負担額約4.8億円、参加者約1.4万人
名古屋ウィメンズマラソン 経済波及効果:-億円、事業費約8.2億円、自治体負担額約1億円、参加者約3.0万人
東京マラソン 経済波及効果:240億円(関西経済連合)、事業費約18億円、自治体負担額約1.5億円、参加者約3.6万人

マラソン大会の経済効果:短期的
参加者(応援者)による飲食、宿泊需要は小売業界にとって一定の下支えになる。

マラソン大会の経済効果:長期的
参加者数はキャパシティ限界にきており、短期的な効果だけでは一時しのぎにすぎない。
マラソンをきっかけに地域を好きになってもらい、マラソン以外にも来てもらうよう、ホスピタリティをあげていく必要がありそうです。
マラソン大会において、自治体の多額の税金の投入、長時間の生活道路の通行止めは一部の住民にとっては不快なものです。
大会が開催されても沿道の応援や会場のボランティアが減って、盛り上がりが欠けて大会の継続が困難な状況に陥りやすいです。
お金や負担を少なく、地元の人、参加者、応援者が楽しめる大会作りが求められているようです。

スキー場でのトレラン大会
トレイランニングは山ガールという言葉が出てきているようにマラソンブームも手伝って人気が出てきています。
登山客に迷惑をかける一面はありますが、
トレイルランニングはオフシーズンのスキー場のゲレンデや宿泊など各種施設を活用することができます。
通行止めをする必要がないというのは大きなメリットです。

また私が今年参加するNOZAWAトレイルフェスは子供が参加できるイベントがあったり、
出店もあり、地元のお祭りの様相もあります。
はじまる時間も早朝じゃないので、野沢温泉に終わったら入ろうかとも思います。
もちろん周回コースのスキー場だけではコースの面白みが少ないので普段走れない所も走りたいですが・・・

結論
都心のマラソン大会にエントリー合戦ででるのも疲れます。
空いているものを使う、いろんな人に負担をかけすぎない形でマラソン大会が運営され、マラソンブームが続いていけばいいなと思いました。

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